EC事業の今後

MMD研究所が発表した「コロナ禍での総合ECサイトに関する調査」によると、ECサイトの利用頻度は2020年3月以前の「2か月に1回未満」が、同年4～7月は「月に1回」が最多となっていました。

外出自粛に伴い急伸したEC市場は、デジタルシフトの動きとともに、中長期的にも堅調に拡大していくことが予想されるとしています。

日本国内でも緊急事態宣言の発令後、企業の働き方は大きく変化しました。

在宅ワークに切り替える企業が多く発生し、EC事業者の方々も在宅でのEC事業の継続・運営を実施している方も多くおります。働き方のニューノーマルです。

また、緊急事態宣言が発令されたことで様々な業種の店舗は一時閉店を余儀なくされたケースが多発しました。

そういった状況下で消費者も家から出ることができず、おのずとニューノーマルな購買行動の変化がおきました。

店舗ではなく、ECでの購買へのシフトがまさにそうです。

今回の変革は、一部の人にだけではなく、企業だけでなく、その従業員、家族、さらにECサイトと、あらゆる環境や人、ECサイトにおいてニューノーマルな変化をもたらす戦後最大のニューノーマル転換期であるといえます。

だからこそ企業も個人もそしてECサイトとしても変化に順応し新しいチャレンジをおこないニューノーマル化した新しい価値を構築していくことが必要ではないでしょうか。